投資信託入門

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投資信託・始め方/注意点

投資信託とはなにか?
 一番最初にお伝えしたいことは投資信託とは,株式や債券などの投資商品をプロが運用するもので元本を割り込む恐れのある投資商品だということです。銀行での窓口販売で投資信託が取り扱われて以降、投資信託が銀行の定期預金のように扱われるケースがありますが、それは大きな間違いであり投資信託は立派な投資商品だということをお伝えします。そのため、投資信託を購入する際は株式や債券を購入するのと同等の、いや様々な商品が組み合わさっているため、それ以上のリスクがあり、それ以上の知識が必要となってくると考えています。では投資信託のメリット・デメリットについてお伝えしていきたいと思います。
投資信託のメリット・デメリット
  投資信託のメリットについては、やはり個人では購入できないような投資対象に投資ができる。という点だと考えています。例えば私が中東の株式やベトナムの株式を購入したいと考えてもなかなか購入する敷居は高いものとなっています。しかし、投資信託を使うことにより、これらの投資対象に気軽に投資を行うことができるのです。
しかしその反面、投資信託にはデメリットがあります。それは、非常に多額のコストがかかるという事です。 主な投資信託のコストには次のようなものがあります。
1、販売手数料
 投資信託には購入する際、3%程の手数料がかかるケースがあります。この手数料が証券会社の営業マンの大きなインセンティブとなっているため、投資信託ばかりを薦めてくる営業マンがいることも事実です。そしてこの手数料、実は同じ商品でも取り扱う証券会社によって異なるケースがあるのです。そして販売手数料が無料のものをノーロード投信と呼びます。現在ではネット証券などでノーロード投信が多数ありますので、まずはそこから選ばれてみてはいかがでしょうか?
2、信託報酬
 信託報酬とは保有している期間発生している費用で、この費用は日々の投資信託の価格から自動的に引かれているものです。つまり、もし信託報酬が2%だとしますと、2%÷365日分の金額が差し引かれ日々の投資信託の価格が表示されているのです。この自動的に差し引かれるというものが厄介で、もし本来の運用結果が2%だった場合、この信託報酬のみで結果はマイナスになっていまうのです。しかし多くの保有者は単に資産が値下がりしただけだと勘違いしてしまっているのも事実です。
3、信託財産留保額
  信託財産留保額とは簡単にいえば解約の際にかかる費用です。また投資信託によっては信託財産留保額+解約手数料をとるものもありますし、どちらもとらないものもあります。この信託財産留保額は、あなたの解約によりファンドが保有している資産が売却する必要にせまされ、その他の投資家に損害を与えてしまってはいけない。との理由でとられています。
投資信託の活用法
 このように投資信託のメリット・デメリットを理解したうえでどのように活用すればよいのでしょうか?
私の考える投資信託の投資法はやはり、自分で購入することのできない投資商品に投資できるという点です。もし私がベトナムの株は今後急成長が見込めると考え、ベトナム株を購入したいと考えてもなかな知識や経験に乏しく投資をすることが難しいです。しかし、ベトナム株ファンドを使えば、購入し値上がりしたところで売却すれば利益を得ることができるのです。また、新興国の国債に投資をしたいと考えた場合は新興国国債ファンドを購入すれば、毎月かなりの分配金を得ることができます。
 逆に日本の株式投信やETFにある投資信託など、自分で簡単に購入できる投資信託に関しましては、ご説明した通り手数料分が無駄になってしまう可能性があります。
毎月分配型投資信託の注意点
  先ほど軽くふれた毎月分配型投資信託とはどのようなものなのでしょうか?ずばり毎月配当金を出す投資信託で主に国内外の債券に投資する投資信託に多くみられるタイプです。なかには年間で元本の10%程度の配当金をだすものもあり、とても人気を集めています。しかし、おいしい話ばかりではなく注意点があります。それはタコ足分配の可能性があるからです。
  タコ足切分配とは、配当金は出し続けているものも元本が値下がりしている。というものです。10000円で購入した投資信託が年間で2000円の配当金をだします。しかし、いざ解約してみると8000円の価値しかなかった。これでは投資の意味がありません。このような配当金をだしている投資信託は以外に多いですので注意が必要です。
最後に
  今回の投資信託に関しては注意点をメインにお話をいたしましたが、いい投資信託があるのも事実です。私が営業しているときに1000万円で購入していただい投資信託が3ヵ月後に1200万になり、早期繰上げ償還になったいう素晴らしいこともありました。投資信託を購入するにあたってはこれらの注意点を意識して投資に取り組んでいただければ幸いです。

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